先の衆議院選挙の立憲民主党の結果に対して、国際情報学部 国際情報学科 庫元正博教授（広告学）が東京新聞から取材を受け、2021年11月2日（火）の「こちら特報部」の特集記事にコメントが引用されました。
庫元教授によると、「私は政治や選挙の専門家ではないので取材にそう答えたのですが、広告的な観点から今後の立憲民主党のあり方を提言してほしいという趣旨だったので話しました。」とのこと。
庫元教授は「選挙を広告キャンペーンとしてとらえると、一般の有権者にひびくようなワンフレーズでの訴求が必要であること。改憲反対や脱原発のような否定語にとどまらず、その先が想像でき、自分たちがやりたいことを前向きな言葉で言い切ること。またマーケティングでは消費者のニーズを優先する『マーケットイン』という手法があるように、立民は支持が低下しているという若い有権者にどう思われているか等、しっかり分析して対応するべきではないか。」などと話したそうです。
この特集記事は、政治評論家の森田実さん、コラムにストの小田嶋隆さん、政治ジャーナリストの泉宏さん、お笑い芸人集団「大川興業」の大川豊総裁、上智大の中野宏一教授など多彩な顔触れが立憲民主党への意見・アドバイスをするという趣旨で構成され、庫元教授は広告的見地からの意見を求められたものといえます。
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