社会学専攻

設置の趣旨及び目的

現代日本社会の特徴は、急激な社会変動、社会集団の変容、価値の多様化、情報の複雑化にあります。これらの諸変化が顕著にみられるわが国では、その時代的状況を的確に把握し、そこで生じる多くの社会問題を分析し解釈して、将来を展望する能力が求められています。
この要請に応えるために、社会学専攻では、最先端の研究成果に精通した教員が、演習・講義において高度の学識を教授し、国際的視野に立った明晰な判断力と問題解決の洞察力の啓発に努め、望ましい社会の発展を先導できる優秀な専門家を養成することを目的としています。

研究内容

前期課程

博士課程前期課程は、社会学の理論を基礎にして、グローバルな視点からの日本社会と異文化社会の比較研究、福祉やコミュニティの実践的な研究、インターネットやソーシャルメディアに関する先端研究、さらに市民運動・貧困問題・ガバナンス問題など、社会科学にかかわる多様な問題を研究します。

必修科目にはオムニバス科目として現代社会における女性の抱える問題を考える「社会学概論(1)」と社会行為や社会関係を理論的に考察する「社会学概論(2)」があります。選択科目には特殊講義と演習があります。特殊講義には、経済及び人間開発について研究する国際社会論、社会福祉をフェミニズムの立場から研究する福祉社会論、情報社会におけるメディアについて研究する情報社会論などがあります。演習には地域社会における市民活動の社会的意義について分析する演習、国内外の博物館における情報発信手法を多面的に分析する演習、現代社会における社会福祉学と市民・ボランティアの位置づけについて議論しながら分析する演習などがあります。また、専門社会調査士の資格取得科目「社会調査演習」も開講しています。論文指導は、学生のテーマに応じて行い、修士論文の完成を目指します。

後期課程

博士課程後期課程は、グローバルな視野をもつ研究者や高度の専門的職業人の育成を目的としています。そのため、後期課程学生は、自ら積極的にテーマを設定して、自立した専門人として研究を完成することが求められます。

研究領域は、国際社会・情報社会・社会福祉の3つの分野を支柱としています。国際社会研究の領域では、ヨーロッパ・アメリカ・アジアと日本の社会現象の比較検討する欧米社会論、比較文化論などを研究します。情報社会研究の領域では、コミュニケーションの構造をふまえて、マスメディアやソーシャルメディアまで視野に入れた情報社会論などを研究します。社会福祉研究の領域では、例えば中国の社会保障制度や福祉政策を日本と比較する比較福祉学などを研究します。グローバルな視点からの日本社会と異文化社会の比較研究、福祉やコミュニティの実践的な研究、インターネットやソーシャルメディアに関する先端研究、さらに市民運動・貧困問題・ガバナンス問題など、社会科学にかかわる多様な問題を研究します。履修科目には「現代社会論特殊講義」と「現代社会論演習」があり、演習は3年間にわたって履修することで、自分の研究の方向づけをしながら博士論文の完成に向かって精進するコア科目となります。論的・実証的研究を自律的に追求する能力を養います。研究の方法としては、生成文法理論に基づいた理論的研究や比較統語論的研究(コンパラティブ・シンタックス)、及び実験的研究を取り入れています。これにより、創意をもって言語研究に取り組む能力を養います。さらに、言語に関する精深な専門性を要する職業(英語教育、日本語教育、言語発達遅滞児教育など)に必要な専門知識と研究能力も養います。

修了の要件及び授与される学位

前期課程

修了の要件
2年以上在学し、授業科目につき30単位以上を修得し、修士論文または専攻が指定する特定の課題の研究成果を提出し、かつ最終試験に合格した者には修士の学位が授与されます。
授与される学位
修士(社会学または学術)

後期課程

修了の要件
3年以上在学し、授業科目につき16単位以上を修得し、博士論文を提出し、かつ最終試験に合格した者には博士の学位が授与されます(在学期間については短縮の特例があります)。
授与される学位
博士(社会学または学術)

取得を応援する資格

  • 専門社会調査士

教員紹介

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